ITは日常生活・企業活動でも、すでに欠かすことのできないものとなっています。
特に企業活動では、IT機器やシステムがトラブルで止まってしまうと事業を継続することができないほど浸透しています。

そして近年では大規模な地震などの災害やサイバー攻撃などが発生した場合であっても、事業を継続することができるようにIT機器やシステムの対策をしておくことが求められるようになりました。

そこで注目されているのが「IT-BCP」です。

昨今の日本では、少子化による労働人口の低下により人手不足は深刻な問題になっています。

さらにIT業界では現在もなお需要が高まっていることもあり、人材確保に悩む企業が跡を立ちません。
求人に関しては新卒採用に力を入れるよりも、入社後に即戦力として活躍できる中途採用が多くなりますが、なかなか有力な人材が集まらないのが現状です。

テレワークを導入・運用するにあたり、経営者が不安に感じることの1つとして、従業員が、“さぼらないかどうか”が挙げられます。

仕事をさぼっていると生産性が低下し、オフィス出社時よりも結果がでないのではないかということを危惧しているのです。

この記事では、テレワークで“さぼり”が発生しやすい理由やその対応策などをご紹介していきます。

社内のサーバーを安定して稼働させるため、サーバーの保守業務は非常に重要です。日常のメンテナンスや、障害発生時の対応などさまざまな状況に耐えられるように準備と対策をしなくてはなりません。

ただし中小企業では、サーバーの保守業務の範囲等を把握できていないケースも見られます。またメーカーのハードウェア保守だけを利用していると、保守業務が正常にされていないこともあるのです。

中小企業では情報システム部（情シス）の業務において、専任担当者を設置することがコスト面や業務量から考えても厳しい場合が多いようです。

かといって、情シスの業務を全て丸投げのITアウトソーシング（業務委託）してしまうと多くのリスクを抱えることにもなってしまいます。

実情として、社内のITに詳しいような人が本来の業務を持ったまま兼任で対応しているゼロ情シス（専任IT担当者がいないという意味）は非常に多く、専門知識を十分に備えているとは言い難いケースも多いのです。

または、専任担当者がいたとしても、会社全体のIT環境を1人で対応しているワンオペ情シスになっているケースが多くなってしまうことは必然であるとも言えます。

既に企業の日常業務にITを活用しないという選択肢は無くなったといえるのではないでしょうか。

もしも、パソコンやネットワークが使えなくなったら、ほとんどの業務は止まってしまうか大きく遅延してしまうでしょう。

経済産業省のレポートによると、2030年までに最大で79万人のIT人材が不足する可能性があると記載されています。

働き手不足解消の切り札である、生産性を向上させるためにDX推進、AI、クラウド環境の活用等々、近年様々な策が打ち出され、IT活用は急加速で進んでいます。