コロナ禍がきっかけで在宅勤務（テレワーク）が加速しましたが、運用方法について頭を悩ませている企業も多いかもしれません。

　IT企業では元々独自ネットワークなどのインフラ環境を自前で揃えていた経緯があるかもしれませんが、その他の企業ではネットワーク回線や、就業環境の準備などで混乱を招いたことでしょう。

　しかし、急に準備を強いられたために予算も潤沢に確保することは難しく、さらに対応できる技術者もいない状態で何をどうしてよいのか混乱している企業も多く見られました。

コロナ禍が落ち着いてきていることもあり、リモートワークからハイブリッドワークに切り替え、併用しながら業務をしている人も増えています。そのような背景からか、デスクトップパソコンより、持ち運びできるノートパソコンを導入する企業が圧倒的に多いようです。

2023年1月に入り、新型コロナウイルス第8波の感染者数が再び増加しています。死亡者数は過去最多になるとともに、中国での感染者数急増など、流行がさらに長期化するリスクが発生しています。

一方で、政府では、新型コロナウイルスの感染症の位置付けを季節性インフルエンザと同等の「5類」へ引き下げる方針としていて、これによって、医療や社会活動に関する制限措置が緩和されることになります。

企業での働き方に目を向けると、完全テレワークではなく、オフィス出社型に戻る企業が目立ってきました。”Back to Office”の動きです。

テレワークを導入・運用するにあたり、経営者が不安に感じることの1つとして、従業員が、“さぼらないかどうか”が挙げられます。

仕事をさぼっていると生産性が低下し、オフィス出社時よりも結果がでないのではないかということを危惧しているのです。

この記事では、テレワークで“さぼり”が発生しやすい理由やその対応策などをご紹介していきます。

コロナ禍によりリモートワーク導入企業が急増し、週何回かはリモートワークにしているというハイブリッドワークを取り入れている企業も多いようです。

ただしこういった働き方の変化によって、想定していなかったセキュリティリスクが懸念されることになりました。

従来型のセキュリティモデルでは対応できないこともあり、「何も信頼しない」という前提のゼロトラストセキュリティモデルが注目を集めています。

コロナ禍でのリモートワークが定着化されたことで、モバイルパソコン、スマートフォンの活用が進み、そしてクラウドサービスは広く利用するサービスとなりました。

リモートワークをしていると、パソコンやシステムの使い方がわからないが聞く相手がいない、パソコンが突然動かなくなったなどのトラブルの経験は、誰もがあることでしょう。

オフィスにいない分、パソコンやシステムが使えないと代替方法もありませんので、仕事の効率を大きく左右する問題です。

新型コロナウィルスが落ち着きつつある昨今、多くの企業はテレワークからオフィス勤務に戻ってきています。しかし在宅勤務等を継続している企業も多く、テレワークがなくなることはなさそうです。

テレワークを導入することで大きな問題として浮かび上がるのは、電話でのコミュニケーションになっています。日本企業は電話でのコミュニケーションを、完全にWeb会議ツールやチャットツールに変更できずにいます。