コロナ禍がきっかけで在宅勤務（テレワーク）が加速しましたが、初めてのことで運用方法について頭を悩ませたという企業も多かったのではないでしょうか。

　IT企業では元々独自ネットワークなどのインフラ環境を自前で揃えていた経緯があるかもしれませんが、その他の企業ではネットワーク回線や、就業環境の準備などで混乱を招いたことでしょう。

　しかし、急に準備を強いられたために予算も潤沢に確保することは難しく、さらに対応できる技術者もいない状態で何をどうしてよいのか混乱している企業も多く見られました。

2023年に新型コロナウィルスは5類に移行したことで2024年現在、コロナ禍以前にだいぶ生活環境はもどってきました。

企業での働き方に目を向けると、フルリモートワークは減っており、オフィス出社型に戻ってきている企業が目立ってきました。”Back to Office”の動きです。

業務に最も支障が出るトラブルの一つとして、インターネットの速度が突然遅くなるという問題があります。

現在の業務状況を考えても、AWSをはじめとしたクラウドと接続する作業が増加傾向にあります。そんな中で、インターネット速度が遅くなると業務に大きな支障が出てしまい、各部署からクレームが上がり大混乱を招くことになりかねません。

ニュースを見ていると、情報漏洩やデータ改ざんなどの話題が出ることがあります。これらの話題となった被害者とも言える企業のその後を見ると、信用失墜により顧客が離れたり株価が暴落したりしています。

ここで企業が非難されることが多い要因は「セキュリティ対策の甘さ」によるものなのです。

インターネットの普及により私たちの生活は大きく変化しました。更には１人１台といったスマホの普及やAI搭載のスマートスピーカーの流行、タブレット端末の急増などにより、LANケーブルを必要としない無線でのネット接続が一般的になっています。

企業のネットワーク環境はネットワークケーブル（LANケーブル）が配線されていてパソコン同士でもLANにつながっている状況が当然ですが、コロナ禍のこの数年で環境は一変しています。