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クラウド化とは?メリット・デメリットや社内での導入方法を解説!

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クラウド化のメリット・デメリットとは

近年、サーバー環境はオンプレミス型からクラウド化へシフトしています。

AWS、GCP、Azureといったクラウドサービスを導入している企業は多く、すでにスタンダードになりつつあります。

多くの企業はクラウド化を検討していますが、正確に理解した上で検討を進めていない場合は正しい判断になっていない可能性もあります。

この記事では、クラウド化のメリット・デメリットや導入方法について詳しく解説します。

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クラウド化とは?

「クラウドファースト」という言葉が示す通り、近年ではシステム環境を検討する際に、まず選択肢に挙がるのは「クラウド(クラウド・コンピューティング)」です。

一口に「クラウド」と言っても、様々な種類の環境やサービスが存在するため、課題や業務特性に応じた選定をした上でシステムを構築する必要があります。

ここでは、既存のシステムをクラウド環境に移行する、「クラウド化」について解説していきましょう。

そもそもクラウドとは?

クラウドが登場する以前は、自社のデータセンタ内にサーバを設置してシステムを構築する必要がありました。このように、自社に設置したサーバにシステムを構築する方式を「オンプレミス」と呼びます。

対して、「クラウド」とは、クラウドサービス事業者の用意したサーバやシステムを、インターネットやVPN、もしくは専用線などのネットワークを介して利用し、使った分だけ利用料を支払うサービスのことを指します。

クラウド化とは

「クラウド化」とは、オンプレミスで利用していた既存システムをクラウドサービスに移行することを指します。

クラウド化には、オンプレミスで利用していたアプリケーションをクラウド上のシステム基盤に移行したり、クラウドサービス事業者の提供するWebサービス製品に切り替えたりと、様々な方法が存在します。

どんな方法を選択するにせよ、クラウド化によって機器の調達や一部の保守・メンテナンスを気にすることなく、簡単な操作でサーバやシステムを利用することができるようになるため、利用者にとって大きなメリットがあるのです。

クラウドサービスの3つの種類

クラウド化とは

クラウドサービスには、大きく分けてSaaS/PaaS/IaaSの種類があります。クラウド化の際には、どの種類のサービスに移行するべきかを念頭にシステム構成を検討する必要があります。

ここでは、それぞれのクラウドサービスを利用したクラウド化について解説していきましょう。

SaaSを導入してアプリケーションのクラウド化

SaaS(サース)とは、クラウドサービス事業者が提供するアプリケーションを利用できるサービスです。

例えば、PCにインストールして利用していたメールソフトを、ブラウザからアクセスできるWebメールに切り替えることが挙げられます。

クラウドサービス事業者が開発したアプリケーションを利用するため、大きくカスタマイズするような使い方は想定されていませんが、元々用意されている機能で要件を満たせる場合には、有用なクラウド化の手段です。

PaaSを導入してプラットフォーム環境のクラウド化

PaaS(パース)とは、プログラムを動かすことのできるプラットフォーム(ミドルウェア)を利用できるサービスです。

PaaSを利用したクラウド化では、オンプレミスで利用していたデータベース製品やアプリケーションサーバ製品を、PaaSで提供されているサービスに切り替えてシステムを構築することになります。

PaaS上で動作するアプリケーションは利用者が自由に開発することができます。SaaSよりもカスタマイズできる範囲が広いことが、PaaSを利用したクラウド化の大きな特徴です。

IaaSを導入して社内インフラのクラウド化

IaaS(イアース)とは、仮想化技術を利用して、サーバなどのハードウェアリソース(CPU/メモリ/ストレージ)を利用できるサービスです。

IaaSを導入すると、オンプレミスで運用していたインフラ機能をクラウドサービス上に構築できるようになります。例えば、自社のデータセンタで構築していたサーバをクラウド化すれば、自社内にハードウェア機器を置く必要がなくなり、ハードウェアのメンテナンスからは解放されます。

サーバは自由にカスタマイズできるため、利用者が自由にミドルウェアをインストールしたり、自社で開発したアプリケーションを搭載したりすることができます。

IaaSは、SaaSやPaaSで提供されているサービスでは必要な機能を満たせない場合に、より自由にシステム構築ができる形として提供されています。

クラウド化が有効な理由

なぜ多くの企業でクラウド化が進んでいるのでしょうか。

これほどの勢いで利用者が広がっているには明確な理由があります。ここでは、その理由について説明していきましょう。

コスト削減が可能

システムを構築・保守していくためには、多大な費用が必要になります。

サーバやネットワーク機器を設置するためのデータセンタの利用費用に始まり、ハードウェアの導入などの初期費用がかかります。

運用フェーズに入ってからも、ハードウェア故障対応やOS・ミドルウェアのパッチ当て、機器もしくはソフトウェアの保守切れに伴うリプレース作業など、多くの人手や費用が必要になります。

クラウドサービスは、クラウドサービス事業者のシステムリソースを間借りして、使った分だけ利用料を支払う課金体系となっています。

莫大な初期費用は不要な上、ハードウェアの保守切れにより数年ごとに訪れていたリプレース作業も必要なくなるため、大きなコスト削減効果が期待できます。

ただし、注意が必要なのは、クラウド化したからといって必ずしも表面的なコストが削減できるわけではないということです。
請求書の金額を見て、オンプレミスよりもずっとランニング費用がかかっているじゃないかと疑問に思う経営者の方も多いかもしれません。

ここでいう大きなコスト削減効果というのは、クラウド化に伴うランニング費用だけではなく、付帯する作業コストや業務負荷軽減などを加味したトータルコストのことを言っています。

運用管理・メンテナンスの負担削減できる

オンプレミス環境の運用では、自社に設置されたハードウェア機器の保守・運用管理のために専任スタッフが必要になります。

クラウド化により、少なくともハードウェア機器の運用はクラウドサービス事業者に任せられるため、管理やメンテナンスの手間が削減できます。

また、PaaSやSaaSを選択すれば、さらにソフトウェアのアップデートなどのメンテナンスが削減できます。

メンテナンスの手間が軽減できることにより、専任スタッフの保守工数が削減できますので、人的リソース面でも負担が減らせるというメリットがあります。

スケール変更(拡張・縮小)が容易にできる

オンプレミスですと例えばストレージの容量を追加しようとすると、機器を購入し、設置する作業が必要だったり、設定もしなくてはならなく手間がかかる作業です。ましてや、縮小しようとすると、現状の機器では使わない部分ができてしまい、持て余してしまうという事態が発生してしまいます。

クラウドでしたら、拡大も縮小も容易に対応することができますので、無駄なコストが発生しないのでコスト最適化を図りやすい環境になります。

BCP対策が可能

データセンタ障害や自然災害の際でも事業の継続を可能とするBCP(Business Continuity Plan:事業継続計画)の策定は、多くの企業で大きな課題となっています。

オンプレミス環境でBCP対策を行う場合は、データセンタを2拠点以上用意する必要がありますし、設置する機器もデータセンタの数だけ揃える必要があります。

有事の際にしか利用されないBCP用のデータセンタを保持・運営するのは、企業にとって大きな負担です。

クラウドサービスの多くは多拠点化されており、簡易な設定でデータやシステム設定等の遠隔地保管ができるため、クラウド化によって容易にBCP対策が可能となります。

クラウド化を成功させる手順

様々なメリットがあるクラウド化ですが、無事に移行を成功させるには事前に様々な検討をする必要があります。

ここでは、クラウド化を成功させるために必要な流れ・手順について確認していきたいと思います。

1.自社の課題を明確し、クラウド化する範囲を決める

クラウド化を検討する前に、まずシステムに関する自社の課題や問題点を明確にしておく必要があります。

システムの運営コストが負担になっている、業務を改善するための機能が現状のシステム環境では実現できない、システム構築作業に時間がかかっているなど、企業によって様々な課題が存在しているはずです。

多くの場合、それらの課題の解決にクラウド化は有効です。

ただし、対象システムのすべてをクラウド化しない方がよいケースも考えられます。課題や問題点によってクラウド化の適用範囲は変わってきます。

既存のオンプレミス環境とクラウドを連携させるハイブリッドクラウドが有効なケースもあるでしょうし、すべてクラウド化した方が良いケースもあるでしょう。ひょっとすると、クラウド化しなくとも課題が解決できる場合もあるかもしれません。

クラウド化することが目的となってしまわないよう、課題の解決を念頭にクラウド化する範囲を決めていきます。

2.社内運用ルールやセキュリティポリシーを確認する

クラウド化では、クラウドサービス事業者のデータセンタを利用することになるため、自社の社内運用ルールやセキュリティポリシーと適合しないケースも起こり得ます。

通常、クラウドサービスのデータセンタの所在地は明らかにされておらず、利用者側のシステム監査の受け入れやデータセンタの視察には対応できない場合があります。

また、クラウドサービスでシステムを構築する際に、海外のリージョンを選択してしまうと、日本の法律が適用されず社内のセキュリティポリシーに抵触してしまうケースも考えられます。

あらかじめ自社のシステム運用ルールやセキュリティポリシーなどを確認し、クラウド化という手段と適合しているかを確認しておきましょう。

3.クラウド化に利用するサービスを選ぶ

クラウドサービス事業者や製品にも、いくつかの種類があります。

クラウドサービス事業者によって、それぞれの特色は異なりますし、利用料金も異なります。クラウド化する目的、目標、範囲から自社にとって最適なサービスを選定することが大切です。

複数のクラウドサービスを比較検討して、最適なサービスを見極める必要があります。

4.小規模なクラウド化から始める

クラウド化には大きなメリットがありますが、規模の大きなシステムを一度に移行するにはリスクが伴います。

業務システムをクラウド化する前に、PoC(Proof of Concept:概念実証)を行い、想定通りに移行が可能かどうか検証を行いましょう。

また、PoCが問題なかった場合であっても、最初は比較的規模の小さなシステムや機能からスモールスタートし、効果の検証と改善を繰り返しながらクラウド化の範囲を広げていくことが大切です。

5.改善を繰り返しながら運用・効果を検証する

一定の期間クラウドを利用した後、費用対効果の検証を実施します。

想定通りの効果が得られているのか、もし得られていないのであればどの部分に問題があるのかを確認します。

問題のある部分は改善する必要がありますし、検証結果によってはクラウド化する範囲や対象を変更していかなければいけないかもしれません。

問題がある部分の改善を行いながら、どのようにクラウド化を拡大していくのが効率的かつ効果的なのか情報を整理していきましょう。

クラウドサービスは柔軟に拡張や縮小ができるため、実際に運用しながら計画を見直していくことも重要です。

PDCAサイクルを回し続けることで、より良いクラウド環境の構築を目指していきましょう。

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