激化し続けるサイバー攻撃、テレワークによる働き方の多様化など、セキュリティに関するリスクが急激に上昇していることもあり、セキュリティ対策は待ったなしの状況と言えます。

しかし情報セキュリティ対策をしようと思っても、どこから手をつけていいのか分からず困っているという人は多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では中小企業のセキュリティ対策について、対策のポイントやノウハウについて詳しく解説していきます。

情報漏洩のセキュリティリスクについて、大企業でも中小企業でも対応策を検討してルール化しておく必要があります。情報漏洩がひとたび起きると会社の事業が停止したり、信頼性低下などへ繋がるので危険です。

企業の信頼は一度失ってしまうと、回復するのは大きな労力をかけなくてはなりません。

昨今の日本では、少子化による労働人口の低下により人手不足は深刻な問題になっています。

さらにIT業界では現在もなお需要が高まっていることもあり、人材確保に悩む企業が跡を立ちません。
求人に関しては新卒採用に力を入れるよりも、入社後に即戦力として活躍できる中途採用が多くなりますが、なかなか有力な人材が集まらないのが現状です。

現在も再拡大しているサイバー攻撃のビジネスメール詐欺（BEC)というのをご存知でしょうか？

IPAの情報セキュリティ10大脅威 2022年にも8位にランクインしているサイバー攻撃の1つです。

以前と比較すると、順位は落ちてきているものの、サイバー攻撃事態が急増しているので順位が下がったからと言って安心はできない状況だと言えるでしょう。

様々なチャットツールやWeb会議アプリ、グループウェアやSNSが利用されている現代でも、未だにコミュニケーションツールとしては電子メールが広く利用されています。

特にクライアントなど社外とのコミュニケーションツールとして電子メールを利用することが多いと思います。

コロナ禍によりリモートワーク導入企業が急増し、週何回かはリモートワークにしているというハイブリッドワークを取り入れている企業も多いようです。

ただしこういった働き方の変化によって、想定していなかったセキュリティリスクが懸念されることになりました。

従来型のセキュリティモデルでは対応できないこともあり、「何も信頼しない」という前提のゼロトラストセキュリティモデルが注目を集めています。

マルウェア「EMOTET」が日本で再流行しているというニュースを目にしたことがありませんか？

現在、このようなサイバー攻撃は激化していて、だれもが1度は身に覚えのないメールを受け取り、取引先からのメールだからと安心して開こうとしてしまったなんてことがあるのではないでしょうか。

以前と比較してもかなり進化しており、巧妙化しているメールなど、一見すると怪しく見えずに開いてしまいマルウェアに感染してしまったというケースが跡を絶ちません。

現在も収束することなく猛威をふるい続けている新型コロナウイルスは、これまでの日本の生活習慣や働き方などを大きく変えてきました。いまも世界中で感染は拡大、縮小を繰り返しており、日本でも今後の展開が全く読めない状況です。

その中でも一番大きく変化したのは、コロナ禍の影響によってテレワークの導入が加速したことです。2022年には既に在宅勤務という働き方がニューノーマルとして浸透しつつあります。大手企業に限らず、中小零細企業であってもテレワークを導入している割合は多いのです。